電動自転車の正しい処分方法3選!費用や無料で捨てれる方法も!

坂道の多い場所でお子さんを連れて移動するにはもってこいの電動自転車ですが、いざ不要になった場合にどのように処分すれば良いのかわからない方も多いのではないでしょうか。電動自転車は普通の自転車とは少し処分の仕方が異なります。
そこで今回は、電動自転車を処分する際に必要な手続きや手順を詳しく解説します。
この記事でわかること
- 電動自転車は自治体、業者、譲渡で処分できる
- 電動自転車を処分する前に防犯登録の抹消手続きが必要
- 電動自転車とバッテリーは分けて処分する
- 分別や手続きが面倒な方は不用品回収業者がおすすめ
目次
電動自転車を捨てる前に必ず防犯登録の抹消手続きをする

防犯登録には有効期限があります。有効期限は7年ですが、その間に自転車を廃棄または譲渡するのであれば防犯登録を、抹消する手続きが必要です。抹消手続きをしていないと、あとで自転車を誰かが使用した場合にトラブルに巻き込まれる可能性があります。
防犯登録の抹消手続きは、自治体によっても異なるため神奈川県を例に説明します。
防犯登録の抹消手続きをする方法
防犯登録の抹消手続きはお近くになる防犯登録所で行います。防犯登録の登録をした場所です。持参するものは「自転車防犯登録甲カード」で、抹消手続きが終わったら、「自転車防犯登録変更(訂正)・抹消届 お客様控」を受け取ります。
もし防犯登録甲カードを無くしてしまって、手元にない場合は自転車協会に郵送で手続きを行います。郵送での防犯登録抹消手続きに必要なものは次の通りです。
- 自転車防犯登録 抹消 申請書
- 登録番号(自転車に貼り付けた登録標識のシールに記載されています)
- 車体番号(自転車に刻印されています)
- 登録した時点の住所と電話番号
- 本人確認に必要なもの(運転免許証、健康保険証、パスポートなど)のコピー
- 返信先を記入し切手を貼った返信用封筒
自転車防犯登録抹消申請書は、自転車協会の公式サイトでダウンロードできます。また送付する封筒に「抹消希望」と書いてください。
基本的に防犯登録を抹消する方法は上記のような方法ですが、自治体によって少し異なりますので必ずお近くの防犯登録所で必ず確認してください。
電動自転車とバッテリーは分けて自治体で処分する

電動自転車の場合は、バッテリーがあるため普通の自転車とは別のプロセスが必要です。電動自転車や電気自動車の増加で、バッテリーの処分が新たな環境問題となっています。バッテリーは正しく処分しなくてはいけません。
バッテリーを処分する方法
バッテリーはリサイクルする必要があります。そのため電動自転車を購入した店、または同じメーカーの電動自転車を取り扱っている店に相談すると回収してもらえます。近くに電動自転車を取り扱う店がない場合は、「一般社団法人JBRC(小型充電式電池リサイクルセンター)」にご相談ください。
バッテリーは無料で回収してもらえます。自治体では処理困難物に指定されていることが多く火災の原因となりかねないので、ごみに出すのはやめましょう。
電動自転車を処分する方法7選

さてここから電動自転車の処分方法を7つ紹介します。
自治体の粗大ゴミとして処分する
電動自転車は、住んでいる自治体の粗大ゴミとして処分することが可能です。粗大ゴミとして処分するには、ほとんどの自治体でバッテリーを取り外して別々に処分することを義務付けています。
ただし、厚木市のようにバッテリーを付けたままで回収している自治体もあるので、公式サイトで確認するか予約の際に質問してください。粗大ゴミとして回収してもらう方法は次の通りです。
- 自治体の公式サイトをアクセスし、予約します。電話またはインターネットを利用します。
- 処分費用に必要な金額の粗大ゴミ処理券をコンビニなど自治体指定店で購入します。
- 粗大ゴミ処理券に名前または受付番号など必要事項を記入し、電動自転車に貼り付けます。
- 予約した日の朝8時までに指定された場所に排出します。
処分費用は自治体によって異なりますが、1,000円前後です。大掃除の多い年末や引っ越しの多い年度末は粗大ゴミの受付が混み合っています。すぐに捨てたくても1〜3週間は待たなくてはいけないことがほとんどです。
メリット
- 安心と信頼性
- 手続きの明確さ
安心と信頼性
自治体は信頼できる公的機関であり、適正な処分方法を採用しているため、不適切な廃棄に関する心配がありません。
手続きの明確さ
処分方法や手続きが自治体によって明確に定められており、何をすればよいかが容易に理解できます。
デメリット
- 処分費用
- 事前手続きが必要
- 待ち時間
処分費用
電動自転車の処分には通常、自治体指定の収集運搬料金がかかります。
料金は製品の大きさや自治体によって異なる場合があります。
事前手続きが必要
処分するためには事前に自治体への申し込みや手数料の支払いが必要です。
待ち時間
申し込み後、実際の回収までに時間がかかることがあります。特に混雑する時期では、処分までの待機時間が長くなることがあります。
自治体指定のゴミ処理施設に自己搬入する
電動自転車を自治体のゴミ処理施設にご自身で運び込む方法もあります。
こちらの方が戸別収集より料金が安いですが、処理施設はほとんど郊外にあり持ち込むことはかなり負担になる可能性が高いでしょう。
自治体によっては、電動自転車の処理に関して特別なルールや手続きが必要な場合があります。
お住いの地域の規定に準じて、事前に予約や手続きを行ってください。
処理に関連する手数料が必要な場合は、その場で支払いを済ませます。
手数料は自治体や施設によって異なるため、事前に確認しておくと良いでしょう。
費用相場は400円から1,000円ほど。
メリット
- 即時処分
- コスト削減
即時処分
自分で直接搬入することで、待ち時間なしに即時処分が可能です。
コスト削減
回収業者に依頼するよりも低コストで処分できる可能性があります。
デメリット
- 搬入の手間
- 運搬手段の必要
- 時間の消費
搬入の手間
自転車を施設まで運ぶ物理的な労力が必要です。
運搬手段の必要
大型の電動自転車の場合、適切な運搬手段(車など)が必要です。
時間の消費
自己搬入には時間がかかり特に遠方にある施設の場合、この時間はさらに長くなります。
販売店に引き取りを依頼する
バイクや自転車販売店に引き取り依頼する方法もポピュラーでしょう。
ましてや古い電動自転車の購入店であったり、新品購入の予定があれば下取りに出せるかもしれません。
メリット
- 手続きの簡便性
- 新しい製品購入時のサービス
手続きの簡便性
購入店での処理のため、手続きがスムーズで煩雑さが少ない可能性があります。
新しい製品購入時のサービス
新しい電動自転車を同じ店で購入する場合、引き取りサービスが割安になることがあります。
デメリット
- 引き取り費用
- 買取が難しい
- 条件の制限
引き取り費用
特に古いモデルの場合、引き取りに費用がかかってしまうことがあります。
買取が難しい
販売店では、古いまたは状態が悪い電動自転車を買取らないことがよくあります。
条件の制限
販売店によっては、特定の条件下でしか引き取らない場合があります(例:同店での新製品購入時のみ)。
リサイクルショップに売る
電動自転車をリサイクルショップへ売却することで、費用が掛かることなく処分できます。
メリット
- 買取金額が付く可能性
- 出張買取の利用
買取金額が付く可能性
電動自転車がまだ使える状態であれば、買取金額がつくこともあります。
出張買取の利用
自宅まで来てもらえる出張買取サービスを利用すれば、大きな電動自転車を運ぶ手間が省けます。
デメリット
- 買取価格が低い場合も
- 出張買取に手数料がかかる場合
- 持ち込みに手間がかかる
買取価格が低い場合も
自転車の状態によっては、期待したほどの買取価格がつかないこともあります。
出張買取に手数料がかかる場合
出張買取サービスを利用する際に、追加の手数料が発生するかもしれません。
持ち込みに手間がかかる
自分でリサイクルショップに持ち込む場合、運搬の手間がかかります。
フリマアプリに出品する
電動自転車をフリマアプリやオークションサイトに出品することで収益を得られる可能性があります。
一般的な手順は以下の通りです。
商品の撮影
電動自転車の外観、内部、メーカー名、モデル番号、使用状況など、複数の角度からの写真を撮影します。
傷や使用感なども正直に撮影し、掲載しましょう。
商品情報の記入
商品の詳細情報(商品名、ブランド、モデル、状態、使用期間、特徴、動作状況など)を記載します。
価格設定
他の同様の商品の販売価格を参考に、適切な価格を設定します。
オークションの場合は、スタート価格を決めます。
出品
全ての情報を確認したら、商品を出品します。
質問への対応
購入希望者からの質問には迅速かつ丁寧に回答します。
販売後の手続き
購入者が決まったら、商品を適切に梱包し、指定された方法で配送します。
配送方法や送料負担者(出品者か購入者か)は出品時に指定します。
出品する際には、商品の状態を正直に記載し、写真も実物を正確に反映するものにすることが大切です。
また、配送方法や取引条件を事前に確認し、適切に対応しましょう。
メリット
- 臨時収入の可能性
- 価格設定の自由度
- 広いリーチ
臨時収入の可能性
出品が成功すれば、使わなくなった電動自転車から収入を得られます。
価格設定の自由度
自分で価格を設定できるため、希望する価格で販売することが可能です。
広いリーチ
フリマアプリは多くの人が利用しているため、売却のチャンスがあります。
デメリット
- 売れるまでの時間
- 手間とコスト
- 価格設定の難しさ
- 取引トラブルのリスク
売れるまでの時間
市場の需要に応じて、売れるまでに時間がかかる場合があります。
手間とコスト
梱包や配送の手間がかかり、場合によって配送料が発生することもあります。
価格設定の難しさ
市場価格を把握して適切な価格を設定する必要があります。
取引トラブルのリスク
購入者とのコミュニケーションや、商品の状態に関するトラブルが発生する可能性があります。
身近に欲しい人がいれば譲る
周囲に電動自転車を必要としている人がいれば、譲渡する方法があります。まだ利用できるものなら喜んでもらえるかもしれません。知人や友人に譲渡する場合でも、登録抹消は必ず済ませておきましょう。
ただ譲ったあとですぐに壊れてしまうと不快な思いをさせてしまう可能性があります。ある程度状態の良い場合のみ譲渡するようにしましょう。
電動自転車を手軽に処分したいなら不用品回収業者に依頼
最後に紹介する方法は、民間の不用品回収業者に依頼する方法です。不用品回収業者への依頼ならバッテリーと本体を別々にする必要はありません。また自宅まで取りに来てくれるので運び出す負担もないこともメリットです。
また電動自転車以外にも不用品がたくさんあるなら、この際まとめて処分して家の中をスッキリできます。不用品回収業者は、不用品の量が多い場合に軽トラック積み込み放題のようなサービスを提供しているため、電動自転車1点よりもコスパが良くなります。
業者によって回収料金が異なるため、いくつかの業者に問い合わせてみましょう。街をトラックで回っている業者もいますが、本部がどこなのかわからない業者は悪徳業者である可能性があるのでおすすめできません。
電動自転車の処分なら24時間受付のKADODEにお任せ
もし不用品回収業者への依頼をお考えならKADODEをご検討ください。KADODEは、年中無休24時間電話での受付をしています。回収料金の概算を電話でもお伝えできますのでお気軽にお電話ください。特に次のような方はKADODEへの依頼がおすすめです。
- バッテリーと本体を分けることが面倒
- 朝8時までに所定場所に持って行く時間がない
- 土日に家まで取りに来てほしい
- 夜遅くに回収に来てほしい
- 今日すぐに回収してほしい
KADODEは、年中無休24時間稼働していますので、お客様の都合に合わせて処分に伺えます。土日祝日はもちろん、深夜でも大丈夫です。バッテリーと本体を分ける必要もありません。
電動自転車以外に不用品がある場合は、軽トラックや2t平車といったさまざまなプランを用意しています。回収のあとにハウスクリーニングも承っていますので、これを機会にご自宅をスッキリきれいに片付けられます。
またKADODEでは買取もしていますので、ご相談ください。KADODEは販売力があり、海外へのルートも確保しているため高額での買取が可能です。査定力に自信があります!
出張による見積もりが無料ですので、お気軽にご相談ください。もちろん料金に納得がいかなければキャンセルをしても料金は一切かかりません。
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電動自転車の処分に関するよくある質問
電動自転車の処分方法まとめ
電動自転車の処分の仕方を紹介しました。電動自転車の処分方法は次の3つです。
- 自治体の粗大ゴミとして処分する
- 身近に欲しい人がいれば譲る
- 不用品回収業者に依頼
自治体を利用する場合は、バッテリーと本体を別々にする必要があり申し込み方法も面倒です。負担なく処分をしたい場合はKADODEのような民間の不用品回収業者がおすすめです。
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